理学療法士(PT)の退職を円滑に進める3つのポイント

様々な理由で職場を退職し転職する方も多いかと思います。

現に私も2回退職を経験しています。

このご時世ですが理学療法士など国家資格保有者は転職には強いです。

今回は理学療法士の退職を円滑に進める3つのポイントを記載します。

スポンサーリンク
レクタンダル(大)

理学療法士(PT)の退職の進め方

上長に退職を切り出す前に以下の3つのポイントは事前準備として自身でまとめておくことを推奨します。

退職理由の明確化

退職したいと考えるのであれば必ず理由があります。

大きくは以下の2つの理由に分類されます。

・個人環境的理由

・職場環境的理由

個人環境的理由は家族の傍にいる必要性があるなど退職理由が明確で退職の緊急性が高いです。

一方で職場環境的理由は職場に対する漫然とした不満が蓄積された結果、慢性的な退職願望を抱くようになる場合が多いです。

そのため漫然とした退職理由を集約し優先順位を立案する必要があります。 私の退職理由は給料面でした。

介護報酬・診療報酬の価格を自身で設定できない理学療法士の給料は今後さらに低迷することが予測されます。

その状況下で与してした組織の将来性に強い不安を感じたことが退職理由でした。 理学療法士の年収(給料)が低迷する理由はこちらです。

退職を円滑かつ円満に進めるにあたり上長に退職を切り出す際は可能な限り個人環境的理由を用いましょう。

多くの場合、退職者の退職理由が職場環境的理由です。職場環境的理由を根本的に解決するには組織全体が一丸となり問題を1つ1つ改善する必要があります。

しかし現実的にそういった組織や上長は稀です。

職場環境的理由が退職理由で組織や上長への不満が蓄積されているのであれば退職時に組織や上長を変えようと努力する行為は余計な火種を生じさせます。

退職は飛ぶ鳥跡を濁さずの精神が望ましいのです。

スポンサーリンク
レクタンダル(大)

退職日の決定

就業規則の退職項目を確認し退職日を決定します。

就業規則の退職項目には退職届を受け取ってから退職可能となるまでの期間が記載されています。

退職は就業規則に記載されている期間よりも余裕をもって組織側に伝えることが望ましいです。

退職前の有給休暇と夏季・冬季休暇の取得要綱の確認

退職者自身の有給休暇残日数を確認します。

見落とされがちですが夏季・冬季休暇の制度がある組織では、取得可能か否か就業規則を確認しておく必要があります。

「退職時には夏季・冬季休暇の取得を認めない」等が明言されていなければ取得できる可能性が高いです。

組織側に退職を伝達

マニュアルはないため私(理学療法士)が行った退職方法を記載します。

基本に忠実なやり方ですが堅実だと思います。

組織側に退職理由と退職日を伝達

〇月〇日をもって退職を考えているのですがよろしいでしょうか?等、最初は希望を伝える形にしましょう。

上述したように退職を伝える時期は就業規則に記載されている期間よりも余裕をもって組織側に伝えることが望ましいです。

組織側より退職の許可が下りれば有給申請

自身が携わっている業務と申し送りが〇月〇日までに終了するので、有給取得を認めて頂けないでしょうか?等、組織に迷惑がかからない旨を伝えましょう。

併せて夏季・冬季休暇が取得可能かこの時点で確認しましょう。

有給申請が許可されれば退職願を提出

退職日・退職理由・有休消化・夏季冬季休暇消化が決まれば退職願を提出し上長が退職願を受理すれば終了です。

念のため提出前に退職願はコピーし1部自身で保管することを推奨します。

スポンサーリンク
レクタンダル(大)

理学療法士(PT)が退職する際に生じやすいトラブルと解決策

組織は退職者のことを快く思わないため退職はトラブルが生じやすいです。主に生じやすいトラブルは2点です。

組織が退職を容認しない

マンパワーが少ない職場であればあるほど如実に生じやすいトラブルです。シンプルに代わりの人材を確保することが困難な点が理由です。

「代わりの人がくるまで勤めてほしい」「残されて利用者がかわいそうだ」等の言葉で退職を止めるかもしれません。

解決策としては、上長に退職理由や退職希望日を再度伝達し認可してもらう方法を第一選択とします。

それでも退職を認めない場合は「退職届」を記載します。

退職届は退職願と違い、組織側が退職を撤回することができない強い効力があります。

退職願を記載したが受理されず退職届を提出した旨を証拠として書面に残しておくことが望ましいです。

組織が有給消化を容認しない

このトラブルもマンパワーが少ない職場に生じやすいトラブルです。実はこのトラブルはシンプルに解決できます。

組織側は公にしないことが多いですが有給休暇は労働基準法第39条によって保証されており基本的に組織側に拒否権はありません。

この権利を主張すれば有給消化はスムーズに行えます。

はっきり言えば、有休消化されて困るというのは組織側の一方的な都合なのです。

しかし社会人としてのモラルは大切です。

申し送り業務を放棄して有休消化し退職する等の行為は避けるべきだと思います

まとめ

理学療法士の退職を円滑に進める3つのポイントを記載しました。

退職は気持ちが固まっていても精神的・肉体的労力を伴います。

労働基準法をはじめ制度を活用することで多少退職の負担や不安は軽減します。

退職を円滑に行い、皆さんが恵まれた良い職場に転職できることが望ましいです。

スポンサーリンク
レクタンダル(大)
レクタンダル(大)