理学療法士が未来のリハビリ情勢を予測してみました

厚生労働省のリハビリテーションに対する見解は「一時的な施行」です。

つまりリハビリの「半永続的な施行」は厚生労働省の意向に背いています。

現状、生活期のリハビリは半永続的に施行されることが多いです。

状況を打破すべく厚生労働省はリハビリの卒業に焦点をあてています。

「卒業」を中心に未来のリハビリ情勢を予測したので記載します。

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未来のリハビリ情勢予測

日本は超高齢化社会に突入し、2030年には全人口の1/3が65歳以上の高齢者となることが予測されています。

数値上、2030年以降もリハビリ対象者に対し半永続的にリハビリを施行することは困難を極めます。

そのためにはリハビリ対象者の「リハビリ卒業」がキーワードとなります。

少し脱線しますが、健康寿命延伸「予防分野のリハビリ」で未来のリハビリ対象者の減少を図ることも理学療法士に求められると思います。

厚生労働省がリハビリ卒業を促す基盤が、介護報酬・診療報酬改定と加算の新設です。

未来の報酬改定は、リハビリ卒業を半強制的に促す改定や加算も少なからず出現すると考えています。

平成27年度の介護報酬改定で、「生活行為向上リハビリテーション実施加算」を筆頭にリハビリ卒業を促す加算が新設されました。

しかし全国規模で積極的には算定できていません。

「生活行為向上リハビリテーション実施加算」は加算取得の強制力はなく、全国各デイケアの主体性が試された加算です。

主体性が乏しいと判断されれば、リハビリ卒業を促す改定はより強制力を増します。

包括可能なリハビリは包括化し、包括が困難なリハビリは回数制限や期間限定が条件として付与されることが予測できます。

具体的には、訪問リハビリは訪問開始日~数か月で終了、他のリハビリは基本利用料に包括化といったところでしょうか。

こうなると生き残るのが大変です。理学療法士の年収の低迷を加速させる要因になりかねません。

理学療法士全体の年収が今後さらに低迷するであると予測した理由が以下になります。お時間があったら閲覧ください。

自分の首を自分で絞めないためにもリハビリ卒業者数の上昇が必要だと考えます。

未来のリハビリ情勢を予測した上での課題点と解決策

リハビリ卒業に対する1番の課題点は介護・診療報酬改定と新設加算の意味(厚生労働省の意向)を汲み取れないリハビリスタッフが多いことです。

これは一個人の責任であると同時に組織が指導すべき内容でもあるため、組織にも責任があります。

そのため解決策としては各組織がトップダウン形式で報酬改定や新設加算の意味合いを指導する方法が望ましいです。

リハビリスタッフ1人1人がリハビリ卒業の観点をもちリハビリを展開することで卒業者の数は少なからず上昇すると思います。

地道な道のりですが確かな1歩が踏み出せます。

同時にリハビリ対象者にも厚生労働省の意向を理解して頂くため、リハビリ開始時に「リハビリは永続的なものではなく一時的なもの」という内容を説明することが大切です。

まとめ

リハビリの卒業を中心に未来のリハビリ情勢を予測し記載しました。「リハビリ卒業」に関しては私も含め一個人として葛藤がある方は多いと思います。

しかし理学療法士として勤務する以上は厚生労働省の意向に沿うべきです。

その上でリハビリの質向上を図るのがプロとしての役割・責務だと思います。

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