認定理学療法士と専門理学療法士の将来性と取得するメリット

理学療法士のスキルアップの集大成である認定理学療法士と専門理学療法士。

これら2つの資格は厚生労働省ではなく、理学療法士協会が規定している現状があります。

今回は、認定理学療法士と専門理学療法士の将来性と取得するメリットを考察し、取得することで年収(給料)上昇に繋がるか一意見を記載します。

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認定理学療法士の目的と資格保有の流れ

認定理学療法士は良質なサービスを提供する能力を備えることと、臨床における専門性および理学療法の学問的発見に貢献できる研究能力を高めることを目的とした資格です。

認定理学療法士の申請資格基準

以下の①~⑥全てを満たす必要があります。

①新人教育プログラムを終了している。

②専門分野に登録してから2年以上経過している。

③申請する領域の必修研修会(20ポイント)を受講している。

④協会が指定した研修(40ポイント)を受講している。

⑤各領域の履修要件にあったポイントを100ポイント取得している。

⑥事例、症例報告、レビューレポート(10例)を作成している。

認定理学療法士の資格保有条件

申請認可後、認定試験を受験し合格すれば認定理学療法士の資格を保有できます。

資格保有後も5年毎に更新しなければいけません。更新は以下の2点を満たす必要があります。

①1領域あたり160ポイント取得。

②事例、症例報告レビューレポート10例。

専門理学療法士の概要と資格保有の流れ

専門理学療法士は自らの専門性を高め、理学療法の学問的発展に寄与する研究能力を高めることを目的とした資格です。

専門理学療法士の申請資格基準

以下の①~⑥全てを満たす必要があります。

①新人教育プログラムを終了している。

②専門分野に登録してから5年以上経過している。

③学術、教育ポイントをそれぞれ200ポイント、100ポイント取得している。

④分野別選択ポイントを80ポイント取得している。

⑤臨床実践ポイントを180ポイント取得している。

⑥各分野に関する査読付き論文を提出している。

専門理学療法士の資格保有条件

書類申請し審査に合格することで専門理学療法士の資格を取得できます。

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認定理学療法士と専門理学療法士の現状

最初に述べたように、2つの資格は厚生労働省が規定した資格ではないため、診療報酬や介護報酬において資格保有の有無で加算内容は変化しません。

つまり現状、資格を保有していてもリハビリテーション介入における生産性の部分で年収UPには直結しないです。

全体的に理学療法士の年収がUPしない理由はこちらです。お時間があったら閲覧ください。

ただし2つの資格は自己研鑚を積んだ証であるため、転職時のキャリアアップに繋がる可能性はあります。具体的には、指導を行う役職等に繋がるかとは思います。

認定理学療法士と専門理学療法士の将来性

理学療法士協会は、今後の方針として資格保有者と資格非保有者で明確な差別化を図りたいと考えています。

仮に資格保有の有無で内容が変化する加算を厚生労働省が新設したら、明確な差別化が図れるとは思います。

同じ医療従事者だと、看護士ではすでにそのような差別化が図れています。

私見では、資格保有の有無で内容が変化する加算新設は現状では難しいと思います。

失礼かつ荒い意見だとは思いますが、資格保有者が資格非保有者と比較し、専門性が高いことが証明されていないことが理由です。

例えば初発の誤嚥性肺炎発症者をA群とB群に分け、A群は内部障害理学療法専門分野の呼吸チームが3ヶ月リハビリ実施。B群は非資格保有者が3ヶ月リハビリ実施したとします。

3ヶ月間の肺炎再発率が、B群と比較しA群が有意に低かったら、内部障害理学療法専門分野の呼吸チームは専門性が高いと評価される可能性があります。
 
このように、倫理面に配慮しつつ認定理学療法士・専門理学療法士の資格保有者・非保有者で比較検討する研究を実施し専門性を証明することが必要かと考えます。

誤嚥性肺炎の概要とリハビリの詳細はこちらです。お時間があったら閲覧ください。

まとめ

認定理学療法士と専門理学療法士の現状と将来性を考察しました。

年収だけで考えると、現状では資格保有のメリットは転職におけるキャリアアップのアピールポイントになる程度です。

将来的に差別化を図るには資格保有者と非保有者の専門性の違いを確立し厚生労働省に認めてもらう方法が1番の近道であると思います。

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