理学療法士の平均年収が低く給料が安い理由とは?

理学療法士の平均年収は、平成20年~平成27年までの間390万円前後を推移していますが、今後徐々に低迷していくことが予測されます。

今回は理学療法士の年収が低い(給料が安い)理由に関して記載します。

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理学療法士の平均年収が低い理由

理学療法士の年収は介護報酬・診療報酬に強く依存します。

介護報酬・診療報酬の低下は年収低下に直結すると言っても過言ではありません。

日本は超高齢化社会に突入し、2030年には全人口の1/3が65歳以上の高齢者となることが予測されています。

働き手の減少と高齢者の増大は、荒い言い方をすると国民からの財源確保が難しく、社会保障費は増大していくという縮図になります。

社会保障費の増大は日本の財源を圧迫するため社会保障費の減算を早急に行う必要があります。

介護報酬・診療報酬は社会保障費であり減算の一途をたどります。

次に介護報酬・診療報酬にてどの分野が減算しやすいかを考えます。

医療業界では医師がトップです。残念ながら理学療法士はピラミッドの低層に位置します。

またリハビリ分野は、成果が可視化し難い側面を持ち合わせます。

例として医師の病巣切除後に患者が健康になった場合、手術が健康寿命延伸に寄与したと結論づけることは容易です。

しかしリハビリは、自然回復が影響する分野のため純粋な成果が可視化できません。生活期リハビリにおいては効果があるのか疑問視されている現状です。

つまりリハビリ分野の診療報酬・介護報酬は「リハビリテーションにおける成果が不明確である」という理由で報酬が減額しやすい状況があります。

理学療法士として働く以上、客単価である介護報酬・診療報酬は自分達で設定できません。

つまり今後も減額されていくであろう診療報酬・介護報酬に依存的にならざるをえないのです。

理学療法は経験年数における介護報酬・診療報酬が変化は生じません。

20年目のセラピストでも新人セラピストでもリハビリが同一時間であれば介護報酬・診療報酬は同等です。

よって初任給が割と高い反面、経験年数による差別化が図れず昇給し難いのです。

リハビリの診療報酬・介護報酬が時間で設定されている以上、今後も昇給し難い状況に変化は生じないです。

理学療法士の今後・未来予想

前述した超高齢化社会にあわせ、近年では理学療法士の数は右肩上がりに増大しています。

理学療法士数が増大し、介護・診療報酬における年収が減少すると将来的には介護・診療報酬に依存する人としない人の2極化が進行すると思います。

具体的には、整体師等、開業して客単価を自由に設定し診療報酬・介護報酬から脱却する人と、理学療法士として診療報酬・介護報酬下で働く人に二極化すると思います。

理学療法士として診療報酬・介護報酬下で働くことを選択しても、将来的にリハビリ分野の社会保障費が担保できなければ、リハビリ分野を徐々に民間へ移行することは重々考えられます。

いずれにしても知恵を絞らないと生き残るのが大変な時代が必ずきます。

まとめ

理学療法士の平均年収が低迷し昇給し難い理由を中心に記載しました。

超高齢化社会に突入する現状を加味すると、理学療法士の職種は消失する可能性は低いですが、年収が更に低迷することが予測されます。

上述したことを踏まえ、生き残るためにはどうやったら年収が上がり実生活が安定するか?の視点をもち、本当に今の職場でいいのか客観的に自分を見つめなおすことが大切だと思います。

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